はじめに

アスベスト（石綿：図1）は安価でありながら耐火性、断熱性、防音性、絶縁性など多様な機能をもつため、かつては建築材料（以下、建材）として広く利用されていました。しかし、アスベストの繊維は非常に微細で、大気中に飛散しても目に見えにくく知らずに吸入してしまうことがあります。これが原因で、潜伏期間を経て中皮腫や肺がんなどの健康被害を引き起こすことが明らかとなりました¹⁾。

現在ではアスベストを含む製品の製造は禁止されており、過去に問題となった建材の製造工場²⁾などからアスベストが飛散するリスクはなくなっています。しかし、アスベスト含有建材が使用された既存の建築物（以下、アスベスト含有建築物）からの飛散リスクは依然として存在します。そのため、解体を行う事業者はアスベストの飛散防止措置を講じることが義務付けられています³⁾。

国および地方自治体は、労働安全衛生法や大気汚染防止法に基づき、アスベスト含有建築物解体におけるアスベスト飛散に対して監視や指導を行っています。福岡県でも、リーフレットの配布やウェブサイトを通じてアスベスト飛散防止対策を周知するとともに、解体現場における飛散防止措置の確認⁴⁾や解体作業中の大気中アスベスト濃度の測定を実施しています。

大気中のアスベスト濃度測定には、解体現場で捕集した大気試料フィルターを透過型電子顕微鏡（TEM）や位相差顕微鏡（PCM）などの特殊な装置でアスベスト繊維を計数する方法が用いられます。この方法は、結果判明までに数日から数週間を要するため、解体作業中にアスベストが飛散していてもリアルタイムで把握することができないという課題がありました。

福岡県では、この課題を解決するため、アスベストを現場で迅速に測定できる「可搬型蛍光顕微鏡法」を新たに導入しました。本稿では、その方法の概要と利点について紹介します。

図１　国内で主に流通したアスベスト⁵⁾　

(a)青石綿：クロシドライト　(b)茶石綿：アモサイト　(c)白石綿：クリソタイル

　

可搬型蛍光顕微鏡法の特徴

可搬型蛍光顕微鏡法は、広島大学・黒田教授の研究グループが開発した技術^{6) ,7)}です。この方法は、アスベストに特異的に結合し、蛍光顕微鏡で観察すると蛍光を発するよう修飾されたタンパク質（図２）を利用してアスベスト繊維を計数します。

　本技術の最大の特徴は、器具や装置が軽量かつコンパクトであるため持ち運びが容易で、1〜2時間程度でアスベスト濃度を測定できる点です。2022年3月に改訂された 「アスベストモニタリングマニュアル」（厚生労働省・環境省） にも、解体現場における迅速スクリーニング方法として記載されています⁸⁾。

図２　蛍光を発するアスベスト繊維（蛍光顕微鏡画像）と、蛍光発色のイメージ図

（広島大学黒田章夫教授提供）

　

検査の手順

　可搬型蛍光顕微鏡法は、以下の手順で検査を行います（図３）。

図３　検査の手順

１．大気試料の捕集
　小型ポンプを用いて、直径13 mmのフィルターに浮遊している粉じんを含む大気試料を捕集します。

２．蛍光染色処理
　捕集した大気試料フィルターに、蛍光顕微鏡下でアスベスト繊維が蛍光を発する試薬を滴下し、フィルター全体に浸透させます。

３．測定（計数）
　可搬型蛍光顕微鏡でフィルターを観察し、アスベスト繊維を計数します（図３の赤丸部分がアスベスト繊維を示しています）。
　※ 図３の画像は視認性を上げるため、コントラストなどを調整しています

なお、検査に必要な器具および装置の運搬は、緩衝材が入った専用のキャリーケース（図４）に収容し、容易に運搬できます。

図４　必要な器具および装置一式

　

導入による利点

　可搬型蛍光顕微鏡法は、持ち運びが容易であり、かつ短時間で測定できるため、アスベスト含有建築物の解体現場において、アスベストの飛散状況を迅速に確認できます。これにより、解体作業中にアスベストが大気中へ飛散されていると判断された場合、直ちに作業を中止し、原因究明と改善措置を実施することで、アスベストの一般環境への拡散を防止できます。また、解体作業者や現場周辺住民の安全を確保することにも繋がります。

　さらに、この方法は、アスベスト含有建築物解体におけるアスベスト飛散状況の確認だけでなく、災害時に発生するアスベスト含有建築物の倒壊・損壊現場や、その他の解体現場においても活用でき、県民のアスベストばく露を予防する効果が期待できます。

　

可搬型蛍光顕微鏡法の活用事例

熊本県：2016年4月に発生した熊本地震で被災した建築物解体現場の立入検査において、可搬
　　　　型蛍光顕微鏡法を活用しました^{9), 10)}。
大分県：2025年11月に大分県大分市佐賀関町で発生した大規模火災の被災地区等における
　　　　アスベスト大気濃度調査において、可搬型蛍光顕微鏡法を活用しました。

　 　

まとめ

　可搬型蛍光顕微鏡法は、アスベスト含有建築物解体作業中にアスベスト飛散状況を現場で迅速に判定できるため、アスベスト飛散防止に大きく貢献する技術です。福岡県は、この技術を活用し、今後も県民の健康リスク低減と安心の提供に貢献してまいります。

　

参考文献

１）厚生労働省HP アスベスト（石綿）に関するＱ＆Ａhttps://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/sekimen/topics/tp050729-1.html　（2025.10.1アクセス）

２）環境省　平成１７年７月２６日アスベスト健康影響検討会資料 https://www.env.go.jp/air/asbestos/commi_hefc/01/mat04_1.pdf　（2025.10.1アクセス）

３）厚生労働省・環境省　令和３年３月　建築物等の解体等に係る石綿ばく露防止及び石綿飛散漏えい防止対策徹底マニュアル

４）福岡県HP　アスベスト（石綿）対策について　https://www.pref.fukuoka.lg.jp/contents/asbesutos-taisaku.html　（2025.10.31アクセス）

５）日本石綿協会（1996）, The asbestos：せきめん読本.

６）黒田（2020），廃棄物資源循環学会誌，Vol. 31, No. 5, 345-351.

７）黒田・石田（2012）, 光学, 41巻１号, 28-32.

８）環境省　令和４年３月　アスベストモニタリングマニュアル（第 4.2 版）

９）山崎ら（2019），熊本県保健環境科学研究所報，No.49，70-73.

１０）厚生労働省HP　2017年3月21日　熊本地震アスベスト対策合同会議議事録https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000165664.html （2025.10.27 アクセス）

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